news 株式会社A はおすすめしない！動画視聴の副業の実態を暴露します

こんにちは、ユウトです！

前回に引き続き、LINEから登録する副業案件を取り上げていきます。

株式会社Aのnewsという案件です。

結論から申し上げるとおすすめできません。
購入しないようにしましょう！

は、ぜひ当記事をご覧ください。

個別の副業案件やおすすめの副業についての質問はこちら↓へどうぞ。

newsの内容とは？

newsの内容とはどのようなものでしょうか？

まずLPに書かれているキャッチフレーズから見ていきます。

次に、実施手順を見てみます。

気になる費用は、公式LINEを友だち追加する条件で、利用マニュアルと電話サポート代として1,980円。

価格が安すぎるし、これだけでは内容がさっぱり分からない...

詳しい内容が分からない以上何とも言えないじゃないかと思うかもしれませんが、これだけの情報でも怪しいことがわかります。

稼ぐことができずにオプションと称して高額商品の購入を勧められることになりますので、絶対におすすめはできません。

以下、おすすめできない理由を説明していきますね。

newsがおすすめできない理由

WEBテキスト代の価格が1,980円と安すぎる

価格が安いなら別に良いじゃん！

と思うかもしれませんが、教材を提供する側も慈善事業でやっている訳ではありません。

販売者の視点に立って考えてみてください。

情報商材の販売者の大きな収入源は、言うまでもなく情報商材そのものの販売代金。

教材を作成するにも経費がかかりますし、簡単な作業で稼げる方法を教えるための対価を取るのは至極当然のことです。

しかし、単価が1,980円というのはあまりにも低すぎます。

19,800円とか9,800円でもなく、たったの1,980円ですよ。

たとえ百人購入したとしても19万8千円、千人購入しても198万円。

とても元が取れる金額ではありません。

にもかかわらず、なぜこの値段で売ると思いますか？

答えは、購入した人に対して更に高額な商品を販売するためです。

数十万円単位の高価な商品をいきなり不特定多数に売ろうとしても、普通なかなか買ってくれません。

そこで最初の入口を緩くして買い手を安心させ、その入口から入った人（＝購入者）を対象に更に効果な商品を売り込む。

マーケティングの常道です。

安い商品を単品で販売してもメリットは少ないですよね。

しかし抱き合わせでより高価な商品を購入してもらえる可能性を高めるための広告塔という位置付けにすれば、その安い商品を売り込む大きなメリットが表れます。

情報商材に限らず、他者からモノやサービスを購入する際は、購入することで相手がどのようなメリットがどれくらいあるかを考えることが大事です。

マーケティングの分野では全員が購入可能な安価な商品をフロントエンド、購入者のみに案内する高価な商品をバックエンドと言うことが多いです！

newsの内容が不明

内容が全く分からないコンテンツに対してお金をかけることは危険です。

なぜなら、内容を一切明かさない形でコンテンツを提供すればどんな実現性が低く難しい方法でも違法でさえなければ通ってしまうからです。

たとえばあなたが「FXで負けている人が1,000万円以上の資産を築く方法」というノウハウを購入するとしましょう。

そのやり方が

といった方法だったら、どう思いますか？

「ふざけるな！！」となりますよね。笑

でも売り手からすれば、嘘を書いている訳ではないし違法でもないから問題ないと説明することができてしまいます。

そもそも詳細までは言えなくても、その副業の内容が

など、少なくとも大まかなジャンルが分からなければ、何をするのか、本当に稼げるのか不安になりませんか？

優良な副業案件であれば、読み手の不安を解消して安心してもらうために、少なくともジャンルくらいは分かるようにLPを書いているケースが多いです。

ですが、newsのLPでは動画を視聴することくらいしか書かれていないですよね。

同じ動画を視聴する副業でも、

のように色々ありますが、LPに書かれている内容ではこのうちのどれになるか分かりません。

この商材を売る側からすれば中身がどんなジャンルでどんな手順（新たに高額商材を売りつけることも含む）だろうと動画を視聴することが工程に入っていて違法でなければ問題ないということになってしまいます。

したがって、何が出てくるか分からないパンデラの箱のようなものということです。

鬼が出てくるか蛇が出てくるか...

そんなコンテンツにお金をかけるのはリスクが高いと思いませんか？

何をやるかがはっきりとしていて、初心者でも安心して実践できる副業を知りたい方は私まで連絡ください^^

newsの販売者情報の実態がほとんど分からない

商材の良し悪しを見極めるためには、商材の作成者や販売者が信用できそうかどうか？ということも大事な要素になります。

そのためには、商材の作成者や販売者がどんな人（法人）で、どんなことをやっているかを知ることは重要です。

しかし、newsのLPには販売者についての情報や自己紹介は一切なく、株式会社が運営していることだけしか書かれていません。

ではインターネットで検索したら更に情報が出てくるのかというと、ほとんど出てきません。

以下は特定商取引法に基づく表示に書かれている内容の一部です。

会社名と代表者名でGoogleで検索するとホームページが出てきます。

ホームページを見ると一通りのことは書かれていますが、いかにも企業向けホームページ制作パッケージサービスを使って作ったような外観と内容になっています。

情報商材の販売者は「ホームページがないじゃないか」と言われることを避けるために、企業のホームページにいかにもありがちなメニューと内容を載せたテンプレートを使ってホームページを作成（または代行依頼）する企業も多いです！

出版物もありますが、価格は2023年5月時点で1,980円です。

安価な電子書籍にもかかわらずホームページから直接注文する形を取っています。

これだけでは商売は成り立たないでしょうし、より高価なコンテンツを販促するために多くの媒体やサイトに展開しているわけでもないので、どうも急造で作った感じが否めませんよね。

もちろんこれだけでは企業の良し悪しを判断することはできません。

しかし、インターネットを媒体に商売をやっているのであれば、もう少しWEBページのコンテンツを充実させることに力を入れようとするのが普通の感覚だと思います。

ホームページの内容は希薄で、どんな副業をするのかも詳しく書かないことには安心できないですよね^^;

終わりに管理人の一言

いかがだったでしょうか？

最近のLINEから登録する形の副業案件は、

ことが多いです。

検索から逃れるために、販売者の表記を音読み→訓読みや漢字→平仮名というように微妙に変更して、似たような内容で再販売する事例もあります^^;

しかし、

という視点をもってLPの内容を一つ一つじっくりと見ていけば、その案件のおかしな点に気づくことができるようになります。

くれぐれも非現実的な美味しい話に飲み込まれてお金と時間を無駄にすることのないように気を付けてくださいね。