リスト 株式会社PLUM プラムはおすすめしない！LINEスタンプを送る副業の実態を検証

こんにちは、ユウトです！

前回に引き続き、LINEから登録する副業案件を取り上げていきます。

株式会社PLUMのリストという案件です。

は、ぜひ当記事をご覧ください。

個別の副業案件やおすすめの副業についての質問はこちら↓へどうぞ。

リストの内容とは？

リストの内容とはどのようなものでしょうか？

まずLPに書かれているキャッチフレーズから見ていきます。

簡単で安全性もあって、老若男女が参加できるということが書かれています。

 

次に、実施手順を見てみます。

 

気になる費用は、スタートブック（WEBテキスト）代として1,000円。

 

詳しい内容が分からない以上何とも言えないじゃないかと思うかもしれませんが、これだけの情報でも怪しいことがわかります。

稼ぐことができずにオプションと称して高額商品の購入を勧められることになりますので、絶対におすすめはできません。

以下、おすすめできない理由を説明していきますね。

 

リストがおすすめできない理由

WEBテキスト代の価格が1,000円と安すぎる

価格が安いなら別に良いじゃん！

と思うかもしれませんが、教材を提供する側も慈善事業でやっている訳ではありません。

 

販売者の視点に立って考えてみてください。

 

情報商材の販売者の大きな収入源は、言うまでもなく情報商材そのものの販売代金。

教材を作成するにも経費がかかりますし、簡単な作業で稼げる方法を教えるための対価を取るのは至極当然のことです。

 

しかし、単価が千円というのはあまりにも低すぎます。

 

10,000円とか5,000円でもなく、たったの千円ですよ。

たとえ百人購入したとしても10万円、千人購入しても100万円。

 

とても元が取れる金額ではありません。

にもかかわらず、なぜこの値段で売ると思いますか？

 

答えは、購入した人に対して更に高額な商品を販売するためです。

 

数十万円単位の高価な商品をいきなり不特定多数に売ろうとしても、普通なかなか買ってくれません。

そこで最初の入口を緩くして買い手を安心させ、その入口から入った人（＝購入者）を対象に更に効果な商品を売り込む。

 

マーケティングの常道です。

 

安い商品を単品で販売してもメリットは少ないですよね。

しかし抱き合わせでより高価な商品を購入してもらえる可能性を高めるための広告塔という位置付けにすれば、その安い商品を売り込む大きなメリットが表れます。

 

情報商材に限らず、他者からモノやサービスを購入する際は、購入することで相手がどのようなメリットがどれくらいあるかを考えることが大事です。

 

リストの内容が不明

内容が全く分からないコンテンツに対してお金をかけることは危険です。

なぜなら、内容を一切明かさない形でコンテンツを提供すればどんな実現性が低く難しい方法でも違法でさえなければ通ってしまうからです。

 

たとえばあなたが「初月から転売で70万円の売上を作る方法！」というノウハウを購入するとしましょう。

そのやり方が

といった全くメリットのない方法だったら、どう思いますか？

 

「ふざけるな！！」となりますよね！

 

でも売り手からすれば、嘘を書いている訳ではないし違法でもないから問題ないと説明することができてしまいます。

 

そもそも詳細までは言えなくても、その副業の内容が

など、少なくとも大まかなジャンルが分からなければ、何をするのか、本当に稼げるのか不安になりませんか？

 

優良な副業案件であれば、読み手の不安を解消して安心してもらうために、少なくともジャンルくらいは分かるようにLPを書いているケースが多いです。

ですが、リストのLPではLINEスタンプを送ることくらいしか書かれていないですよね。

 

同じLINEスタンプを使う副業でも、

のように色々ありますが、LPに書かれている内容ではこのうちのどれになるか分かりません。

 

この商材を売る側からすれば中身がどんなジャンルでどんな手順（新たに高額商材を売りつけることも含む）だろうとLINEスタンプを送ることが工程に入っていて違法でなければ問題ないということになってしまいます。

 

したがって、何が出てくるか分からないパンデラの箱のようなものということです。

鬼が出てくるか蛇が出てくるか...

そんなコンテンツにお金をかけるのはリスクが高いと思いませんか？

 

「国に認められた」とは？

リストのLPでは安全性を説明するため、国から認められて正式に登記して開始した旨のことが書かれています。

 

株式会社設立の登記したということを国からの認可を得たというように言っているだけですね。

 

事業内容や規模に関わらず、株式会社を設立したら必ず登記をしなければなりません。

認可を得るとかどうこう以前に、会社法という法律で決められていることです。

 

必要従業員数や資本金に下限はなく、所定の書類を準備して法務局に届出を行うだけで済みます。

もちろん、従業員が自分一人だけでもOKです。

 

しかも、会社の事業内容について厳格な審査がある訳ではなく、事業の内容を事細かに説明する必要もありません。

「通信販売業務」とか「インターネットでの広告宣伝業務」などといったざっくりとした書き方で通ります。

 

会社法やビジネスに詳しくない方からすれば、「国から認められた」って言われると「信頼できそう！」ってなりますよね。

でも株式会社設立の登記は難しいことではなく、条件も全然厳しくないんです。

 

にもかかわらず「登記して国に認められたから安心」と言われても、何の説得にもなりません。

 

リストの販売者情報の実態がほとんど分からない

商材の良し悪しを見極めるためには、商材の作成者や販売者が信用できそうかどうか？ということも大事な要素になります。

そのためには、商材の作成者や販売者がどんな人（法人）で、どんなことをやっているかを知ることは重要です。

 

しかし、リストのLPには販売者についての情報や自己紹介は一切なく、株式会社が運営していることだけしか書かれていません。

 

ではインターネットで検索したら更に情報が出てくるのかというと、ほとんど出てきません。

 

以下は特定商取引法に基づく表示に書かれている内容の一部です。

販売事業者	株式会社PLUM
運営責任者	中山浩昴
所在地	東京都新宿区市谷砂土原町2-7田中保全ビル
電話番号	03-6823-9334
メールアドレス	[email protected]

会社名と代表者名でGoogleで検索するとホームページが出てきます。

 

ホームページを見ると一通りのことは書かれていますが、いかにも企業向けホームページ制作パッケージサービスを使って作ったような外観と内容になっています。

 

もちろんこれだけでは企業の良し悪しを判断することはできません。

しかし、インターネットを媒体に商売をやっているのであれば、もう少しWEBページのコンテンツの充実に力を入れようとするのが普通の感覚だと思います。

 

とりわけ、この商材のLPでは安全性を強調するような書き方をしています。

それであれば、なおさら自分自身のことを丁寧に説明しようとするのではないでしょうか？

 

 

終わりに管理人の一言

いかがだったでしょうか？

最近のLINEから登録する形の副業案件は、

ことが多いです。

 

 

しかし、

という視点をもってLPの内容を一つ一つじっくりと見ていけば、その案件のおかしな点に気づくことができるようになります。

 

くれぐれも非現実的な美味しい話に飲み込まれてお金と時間を無駄にすることのないように気を付けてくださいね。